じゃがりこ、あの食感はすごい好きです。いろいろ味はありますが、個人的にはサラダ味が一番好きです。そのまま食べるのはもちろんおいしいし好きです。でも、じゃがりこでポテトサラダにするのも結構好きです。作るのもお湯入れるだけと簡単ですし。もともと味がついてるから、そんなに味付けをしなくても食べれます。手軽にできるので、料理作るの面倒なときとかにちょっと作ったりしてます。まあ、本来はお菓子なのでそのまま食べるべきなのかもしれませんが。つい先日まで切迫早産の為、入院生活をしていました。入院中はあまり動いちゃいけなかったし、病院に監禁状態だし、何かとストレスを感じてしまいました。それでストレス解消は食べることしかない。売店へ行きお菓子を買う。定番はじゃがりこのサラダ味。じゃがりこの歯ごたえある食感は妊婦さんには大人気。しかもサラダ味がどーも好まれてました。入院中に何個じゃがりこを食べたことだろう。たしか１日１個、もしくは１個半は食べてた私です。
［１２日 ロイター］ フィッチ・レーティングは、中国の長期現地通貨建て発行体デフォルト格付け（ＩＤＲ）見通しを、「安定的」から「ネガティブ」に変更した。
ＩＤＲ格付けはＡＡマイナスで確認した。その他の外貨建てＩＤＲのＡプラスと見通し「安定的」なども確認した。
「ネガティブ」見通しは、ソブリン偶発債務の規模と、不動産価格とインフレ上昇を背景とした、近年の急激な銀行貸し出しペースにおけるマクロ金融安定面でのリスク懸念を反映している。
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［パリ １２日 ロイター］ 今週ワシントンで開催される２０カ国・地域（Ｇ２０）財務相・中央銀行総裁会議について、２人のフランス政府関係者は１２日、世界経済の不均衡を判定するためのガイドライン（参考指針）で合意するとの見通しを示した。
ガイドラインは、規模が大きく、システム上重要な国により厳格にすることを目指すという。
関係者のひとりによると、不均衡を生み出しているとみなされる国の監視（サーベイランス）については強化される見通し。
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［東京 １２日 ロイター］ 菅直人首相は１２日夕記者会見し、東京電力＜9501.T＞福島第１原子力発電所の事故について、依然として予断を許さない状況にあるとしながら、一歩ずつ安定化に向かっているとし、放射性物質の放出も減少傾向にあるとの認識を示した。
また、震災から１カ月が経過し、復旧・復興に向かわなければいけないと指摘。６月にも復興の青写真を提示すると述べるとともに、作成段階から野党にも参加してほしいと呼びかけた。
経済産業省原子力安全・保安院は１２日、福島第１原発事故について、国際評価尺度（ＩＮＥＳ）の暫定評価で最も深刻な「レベル７」に引き上げると発表した。菅首相は事故によって周辺住民が退避・避難を余儀なくされていることや、農水産物の出荷制限など被害が発生していることについて「政府代表として深くおわびを申し上げる」と陳謝した。
原発事故の現状については、予断を許さない状況にあるとしながらも、「一歩一歩、安定化に向かっており、放射性物質の放出も減少傾向にある」と指摘。事故の見通しを示すよう東電に対して指示したことを明らかにし、「近く見通しが示される予定だ」と語った。原発事故の被害に対する補償問題では、第一義的に東京電力が行うとしたが、「最終的に適切な補償が行われるよう、政府が責任を持つ」とあらためて表明した。
事故を受けた今後の原子力政策のあり方については「まず徹底した検証が必要」とし、「原子力の安全性と同時に、クリーンエネルギーへの取り組みという両面が必要」との認識を示した。すでに、すべての原発について、災害に際して電源確保ができなくなることがないよう対策を指示。その上で、現在、稼働中の原子炉を止める考えがないことを明らかにした。
菅首相は震災から１カ月が経過し、「復旧・復興へと歩みを進めていかなければならない」と強調。復興に向けて１）自然災害に強い地域社会、２）地球環境との調和、３）弱い人にやさしい社会−−の創設をめざす。具体的な作業にあたっては、今般立ち上げた復興構想会議において「６月をメドに復興の青写真をつくる」と表明。野党に対し、青写真の作成段階から参加するよう、協力を呼びかけた。また、復興作業にあたる「復興本部」のあり方について「今月中に提案したい」と語った。
さらに首相は復興を進めるにあたり、国民に対して過度な自粛を行わないよう要請。「被災者への思いやりを持ちつつ、これからは自粛ムードに過度に陥ることなく、できるだけ普段通りの生活をしていこう」と呼びかけた。
（ロイターニュース 伊藤純夫）
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事故を受けた今後の原子力政策のあり方については「まず徹底した検証が必要」とし、「原子力の安全性と同時に、クリーンエネルギーへの取り組みという両面が必要」との認識を示した。すでに、すべての原発について、災害に際して電源確保ができなくなることがないよう対策を指示。その上で、現在、稼働中の原子炉を止める考えがないことを明らかにした。
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